オブザーバビリティのリーダー的組織では障害発生件数が少なく、ダウンタイムを数分以内に解決できる割合が、ビギナー組織の4倍に

サンフランシスコ – 2023年5月30日 – サイバーセキュリティ/オブザーバビリティのリーダーであるSplunk Inc. (NASDAQ：SPLK)は本日、Enterprise Strategy Group社と共同で、複雑さが増す今日のテクノロジー環境を管理する上でオブザーバビリティ(可観測性)が果たす役割を調査した年1回のグローバル調査レポート『2023年のオブザーバビリティの現状』を発表しました。3回目となる今年のレポートでは、従業員数500人以上の組織を対象に、オブザーバビリティを担う現場担当者やマネージャーエキスパート合計1,750人（日本の回答者数: 200人）にアンケートを実施して、オブザーバビリティの実践状況を総括、分析しました。 

オブザーバビリティは、もはや一部の先進的な組織のみが導入する新しい概念ではなく、組織が今日の複雑なテクノロジー環境を完全に可視化するために欠かせない存在となっています。

調査では、オブザーバビリティが、障害の防止、アプリケーションの信頼性の向上、収益の拡大、カスタマーエクスペリエンス(CX)の改善、デジタルレジリエンスの確立に役立つことが明らかになりました。

本レポートでは、「ビギナー組織」、「成熟度が中程度の組織」、「成熟度が高い組織」、「リーダー的組織」の4つのレベルに分類しています。オブザーバビリティの実践経験が24カ月以上の組織を「リーダー的組織」と定義し、さらにリーダー的組織の条件として、すべてのオブザーバビリティツールでの「データの相関付け」、オブザーバビリティツールセットでの「AI/機械学習の活用」、オブザーバビリティ専門の担当者数を基準とする「専門スキル」、クラウドネイティブと従来型の「両方のアプリケーションアーキテクチャへの対応」、「AIOpsの導入」の5つの領域で最高レベルに達していることも求められます。 

注目すべき調査結果として、オブザーバビリティのリーダー的組織では、予定外のダウンタイムを数時間や数日ではなく数分以内に解決できると回答した割合がビギナー組織の4倍にのぼることが挙げられます。昨年（2022年）の調査結果においては、76%の組織が、ダウンタイムに伴う1時間あたりのコストが6,700万円(1ドル=134円換算)以上にのぼることがあると回答していることを考えると、これは大きな差です。この結果から、問題をすばやく解決することが大幅なコスト節約につながることがわかります。 

その他の主な調査結果は以下のとおりです。 

• 顧客に影響する障害やサービスの中断が少ない。リーダー的組織で1年間に発生する障害の平均件数はビギナー組織の3割にとどまります(ビギナー組織は6件、リーダー的組織は2件)。
• 高度な可視化がROIの向上につながる。オブザーバビリティの向上により、80%強の組織が問題の検出と修復時間の短縮、81%の組織がハイブリッド環境の可視化を実現しています。 
• 信頼性の目標達成に対する自信がある。リーダー的組織では、アプリケーションの可用性とパフォーマンス要件への対応に100%自信があると回答した割合が89%に達し、ビギナー組織の3.9倍にのぼりました。
• ハイブリッドは今後も続く。調査対象の組織が使用するビジネスアプリケーションの数は平均で165個にのぼり、約半分がパブリッククラウド、残り半分がオンプレミスで運用されています。アプリケーション数が増加していることを踏まえると、オブザーバビリティの向上は今後も、環境全体を総合的に可視化するために欠かせない取り組みとなるでしょう。
• AIOpsがCX向上を支える。調査対象の組織の多くが、オブザーバビリティの実践においてAIOpsツールの価値は従来のソリューションを上回ると考えています。評価される点として、問題の技術的な根本原因を自動で特定できる(34%)、問題の発生を予測して顧客に影響が及ぶ前に対処できる(31%)、問題の影響がどのくらい深刻であるかをより正確に判断できる(30%)ことなどが挙げられています。 

Splunk Japanのオブザーバビリティストラテジストである松本浩彰は、次のように述べています。「調査結果に見られる、日本が遅れをとっている状況に違和感はありません。自社製アプリケーションのモダナイズには積極的で、今後1年間でクラウドネイティブアプリケーションの割合を増やす予定だと回答した組織は67% (世界の他国の平均は57%)に上り、実際にお客様と接する中でもマイクロサービス化が進んでいる実感があります。一方、運用面に関して言えば、IT運用/オブザーバビリティの観点でのリーダー的組織はまだわずかという結果ですが、マイクロサービスの進展に伴って既にお客様の中でオブザーバビリティという観点の検討が進んでおり、今後日本においてもその成熟度が急速に高まると感じています」

Splunkのオブザーバビリティ事業担当SVP兼ゼネラルマネージャーであるSpiros Xanthosは、次のように述べています。「テクノロジー環境が複雑さを増し、障害の低減がカスタマーエクスペリエンスの向上に直結することを考えると、オブザーバビリティは今日のビジネスの成功に欠かせない存在と言えます。オブザーバビリティを強化すれば、ソフトウェアとインフラの信頼性を維持し、システムのセキュリティを確保して、顧客満足度を向上させることができます。つまりあらゆる組織にとって、オブザーバビリティはレジリエンス戦略の要です」 

日本市場の主な調査結果と全世界の調査対象国との比較は以下の通りです。

• リーダー的組織は世界で11%、日本ではわずかでした。ビギナー組織が48%を占め(世界の他国の平均は31%)、オブザーバビリティの成熟度で後れを取っています。
• 特に後れが見られる領域は以下の通りです。

      ◦ オブザーバビリティソリューションを2年以上使用している：18%(世界の他国の平均は38%)

      ◦ オブザーバビリティツールと監視ツールから収集したすべてのデータを相関付けている：11% (同42%)

      ◦ オブザーバビリティツールセットでAI/機械学習を活用している：15% (同33%)

      ◦ クラウドネイティブアーキテクチャと従来のアプリケーションアーキテクチャの両方に対応したオブザーバビリティソリューションを導入している：12% (同40%)

一方で、自社製アプリケーションのモダナイズには積極的で、今後1年間でクラウドネイティブアプリケーションの割合を増やす予定だと回答した組織は67% (世界の他国の平均は57%)、大半のアプリケーションをオンデマンドでアップデートできると回答した組織は41% (同29%)にのぼりました。

全体として、アプリケーションの監視やトリアージに必要なツールとプロセスの整備は万全でなくても、アプリケーション開発の領域では前進を続けている様子がうかがえます。

さらに、注目すべき調査結果には以下のものもあります。

• 羅針盤としてのレジリエンス。レジリエンス戦略について、社内のオブザーバビリティリーダーがビジネス部門のリーダーとのコラボレーションを強化していると回答した組織は95%にのぼります。たとえば、顧客向けサービスをより迅速に復旧させ、インシデントをより効率的に修復するためのソリューションに投資することについて、積極的に議論をしています。
• 成熟度が最も高い業界は通信・メディア。通信・メディア業界はオブザーバビリティの成熟度が高く、リーダー的組織に該当する企業が13%にのぼりました。その後を追うのが製造業と金融サービス業で、リーダー的組織の割合はいずれも8%でした。 
• 行政・公共機関でリーダー的組織が増えている。行政・公共機関では、リーダー的組織の割合が4%にとどまったものの、2022年の0%から大きく進歩しています。監視ツールやチームのサイロ化に代表される業務統合の遅れが影響していると考えられます。

2023年のオブザーバビリティ調査では、セキュリティ監視とオブザーバビリティを統合することで、インシデントについてより豊富なコンテキストを獲得し、解決時間の短縮につなげている組織が昨年から増加したことも重要な点です。統合の理由について以下の点が挙げられています。

• 脅威検出の粒度と精度の向上。59%の組織が、オブザーバビリティソリューションが提供するインテリジェンスと相関付け機能がセキュリティの問題の検出に役立つと回答しています。 
• 包括的なアプローチ。55%の組織が、オブザーバビリティソリューションによる可視化がセキュリティの脆弱性の検出と評価に役立つと回答しています。
• 対応の迅速化。51%の組織が、オブザーバビリティソリューションの修復機能がセキュリティの問題への対応の迅速化に役立つと回答しています。

2023年のオブザーバビリティ調査レポートで紹介しているインサイトについて詳しくは、SplunkのWebサイトをご覧ください。 

調査方法

このグローバル調査は、2022年12月初旬から2023年1月中旬にかけてSplunkとEnterprise Strategy Group社が共同で実施しました。従業員数500人以上の組織を対象に、組織のオブザーバビリティの実践状況に詳しいIT運用/アプリケーション開発/エンジニアリングのリーダー1,750人にアンケートを実施しました。対象となった10カ国は次のとおりです：オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ、インド、日本、ニュージーランド、シンガポール、英国、米国。