プレスリリース

2022年版のオブザーバビリティ調査レポートで、オブザーバビリティ実践の成熟度が高い組織は、コストを大幅に削減しイノベーションを加速していることが判明

グローバル調査から、オブザーバビリティのリーダー的組織ではダウンタイムコストの節約効果が2,000万ドル以上に達することが明らかに

サンフランシスコ、2022年5月24日 – セキュリティ/オブザーバビリティデータプラットフォームのリーダーであるSplunk Inc. (NASDAQ:SPLK)は本日、Enterprise Strategy Group社と共同で『The State of Observability 2022〜2022年のオブザーバビリティの現状〜』を発表しました。毎年発行されるこのグローバル調査レポートでは、オブザーバビリティ(可観測性)が先進的な組織の未来をどのように形作っているかについて調査しています。このレポートには、世界中の組織でオブザーバビリティを担う1,250人の現場担当者、マネージャー、エキスパートを対象に行った調査結果がまとめられています。今回の調査では、オブザーバビリティがデジタルトランスフォーメーションを促進すると同時に大幅な節約効果を生み、優れた人材を惹きつけて、ビジネスを新たなレベルに引き上げる原動力となっていることが明らかになりました。

調査では、オブザーバビリティ実践の成熟度が高い組織(リーダー的組織*)の年間のダウンタイムコストが250万ドルであり、オブザーバビリティの成熟度が低いビギナー組織の推定2,380万ドルと比べて90%の節約効果を実現していることがわかりました。さらに、オブザーバビリティのリーダー的組織はイノベーションも大きく進んでおり、デジタルトランスフォーメーションやその他のイニシアチブで大きな成果を上げています。

  • オブザーバビリティのリーダー的組織では、昨年アプリケーション開発チームが開拓した新しい製品や組織の収益源がビギナー組織よりも60%多いことがわかりました。
  • リーダー的組織では、オブザーバビリティへの投資効果として、予定外のダウンタイムやパフォーマンス低下の平均解決時間を69%改善したと回答し、より短時間で対応しています。
  • アプリケーションのパフォーマンスをかなり可視化できていると回答したリーダー的組織の割合は66%にのぼります(ビギナー組織では44%)。同様に、セキュリティ態勢をかなり可視化できているリーダー的組織の割合は64%でした(ビギナー組織では42%)。
  • 自社製アプリケーションに関する問題を数分以内に検出できるリーダー的組織の割合はビギナー組織の2倍で、MTTD(平均検出時間)は概算で37%短い結果となりました。

Splunkのオブザーバビリティ担当SVP兼ゼネラルマネージャーであるSpiros Xanthosは次のように述べています。「今回の調査では、オブザーバビリティがすべての企業にとって不可欠であることが証明されました。オブザーバビリティ実践の成熟度が高い組織は、デジタルトランスフォーメーションにおいて優位に立つと同時に、ダウンタイム関連のコストを大幅に削減し、イノベーションで競合他社を引き離しています。その結果、オブザーバビリティのリーダー的組織は、競争力、レジリエンス、効率を着実に向上させています」

クラウドの複雑化も、すべての企業にオブザーバビリティの成熟度向上を迫る要因になっています。クラウドへの移行が始まったのは10年以上前ですが、近年ではハイブリッドアーキテクチャの採用やマルチクラウドの運用が進み、多くの組織でクラウドエコシステムが複雑化しています。調査では70%の回答者が複数のクラウドサービスを利用しており、マルチクラウドへの移行とともに複雑さが増しています。

  • 75%の組織が、クラウドネイティブアプリケーションの多くを複数の環境(複数のパブリッククラウド、またはオンプレミスとパブリッククラウド)で運用しています。
  • リーダー的組織では、このようなクラウドネイティブアプリケーションの運用形態が標準的だと回答した割合が92%と高く、ビギナー組織の68%を大きく上回りました。
  • パブリッククラウドで自社製アプリケーションを運用する組織の36% (リーダー的組織では47%)が、今日、3つ以上のパブリッククラウドを利用しています。さらに、今後24カ月以内にそうする予定の組織も67%にのぼります。

日本では、複数のツールとチームをオブザーバビリティプラクティスと統合したいと考える組織が多いという特徴があります。

  • 日本の組織では、以下の機能をオブザーバビリティとは別に運用している、または運用する予定だと回答した割合がかなり低めでした。

◦ デジタルエクスペリエンス監視:10% (他のすべての国の平均は27%)
◦ ログ管理:8% (同28%)
◦ セキュリティ監視:6% (同28%)

  • AIOpsの導入が進み、AIOpsのメリットを実感できたと回答した組織は74% (他のすべての国の平均は55%)、AIOpsを使用することでMTTR(平均修復時間)が短縮されたと回答した組織は68% (同43%)にのぼります。
  • サードパーティのオブザーバビリティソリューションを使用する組織は66% (他のすべての国の平均は52%)、オープンソースツールを使用する組織は72% (同59%)と、いずれも高い割合でした。
  • オブザーバビリティベンダーを統合している組織は25%と少なく、他のすべての国の平均50%を大幅に下回っています。
  • オブザーバビリティの課題については、オブザーバビリティ導入に対するチームの抵抗感を挙げた組織が36% (他のすべての国の平均は22%)、オブザーバビリティ人材の不足を挙げた組織が38% (同22%)にのぼりました。

世界中の組織がオブザーバビリティへの投資に意欲を示す一方で、人材不足がオブザーバビリティ向上の大きな足枷になっています。調査では95%の組織が、インフラやアプリケーションの管理と可用性の監視に必要な人材の獲得を課題に挙げ、81%が、人材不足が原因でプロジェクトやイニシアチブが失敗した経験があると回答しています。

Xanthosは次のようにアドバイスします。「オブザーバビリティのリーダー的組織になるには、適切なオブザーバビリティツールとプラクティスを整備し、優れた人材を惹きつける環境を作ることが重要です。データの量と多様性にAIで対抗すれば、人材不足の問題を緩和できます。優れた人材を獲得するためには、スキル取得の教育に投資することも有効です。さらに、ベンダーを統合しツールを合理化して必要なものだけに絞れば、最小限の負担で最大限の可視性を得ることができ、担当者が燃え尽き症候群に陥るリスクを低減できるでしょう」

2022年版のオブザーバビリティ調査レポートで紹介しているインサイトと推奨事項について詳しくは、SplunkのWebサイトをご覧ください。

*レポートでは、オブザーバビリティの実践経験が24カ月以上で、オブザーバビリティツール全体でデータを相関付けできており、ベンダー統合が進み、かつ、オブザーバビリティツールでAI/機械学習テクノロジーを活用している組織を「オブザーバビリティのリーダー的組織」として定義しています。 

調査方法

このグローバル調査は、Splunkが2022年2月初旬から中旬にかけてEnterprise Strategy Group社と共同で実施しました。勤務時間の半分以上をオブザーバビリティ関連業務に費やしているアプリケーション開発/IT運用リーダー1,250人を対象に調査を行いました。対象となった国は、オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ、インド、日本、オランダ、ニュージーランド、シンガポール、英国、米国の11カ国です。

 

Splunk Inc.について

Splunk Inc. (NASDAQ:SPLK)は、世界中の組織がデータを行動につなげることを支援します。Splunkのテクノロジーは、データをあらゆる規模で調査、監視、分析、活用することを目的に設計されています。

© 2022 Splunk Inc. 無断複写・転載を禁じます。Splunk, Splunk>, Data-to-EverythingおよびTurn Data Into Doingは、米国およびその他の国におけるSplunk Inc.の商標または登録商標です。他のすべてのブランド名、製品名、もしくは商標は、それぞれの所有者に帰属します。

本件に関するお問い合わせ先

Splunk Services Japan合同会社 広報
press@splunk.com