プレスリリース

Splunk、データ主導型トランスフォーメーションの新時代の到来を告げるSplunk Cloud Platformを.conf21で発表

セキュリティ、オブザーバビリティ、その他データのための オープンで拡張性に優れたプラットフォーム

サンフランシスコおよびオンラインで開催中の.conf21 – 2021年10月20日 – データプラットフォームリーダーのSplunk Inc. (NASDAQ:SPLK)は本日、Splunk Cloud PlatformおよびSplunk Enterpriseの最新の機能拡張を発表しました。これらの機能拡張は、2万人を超えるSplunkのお客様をデジタルトランスフォーメーションの新時代へと導きます。Splunkは、組織がクラウドへ移行するにあたり、その取り組みを成功させるために必要なソリューションを提供します。組織は、そのクラウドジャーニーの中で、ますます複雑化するマルチクラウドやハイブリッドの環境においてSplunkの統合データプラットフォームを積極的に活用することで、レジリエンスとセキュリティを高め、イノベーションを推し進めることができます。

Splunkの製品/テクノロジー担当プレジデントであるShawn Biceは次のように述べています。「この18カ月間、それぞれの組織がビジネスのあり方やカスタマーエクスペリエンスを見直し、再構築していく中で、トランスフォーメーションの推進においてデータが発揮する大きな力に注目が集まりました。先の見通せない環境にあっても、強力なデータ基盤を持っていれば、組織は予測不能な変化をものともせず成果を出していくことができるのです。現在のように新たな機会が生まれる時代にあって、当社はお客様に対する責任と相互のパートナーシップの重要性を認識しており、お客様が成功を手にすることができるよう真剣に取り組んでいます。データは、パブリッククラウド、オンプレミスのデータセンター、エッジ、アプリケーション、サードパーティのツールなど、いたるところに散らばり、日々増え続けています。Splunkは、常にお客様に寄り添い、これらのデータを行動につなげるべく支援していきます」

組織のクラウド移行への取り組みを支援するSplunk Cloud Platform

Splunkは、独自の方法により、非常に革新的なかたちでデータトランスフォーメーションを行い、お客様のクラウド移行の取り組みをさらに加速させることができます。クラウドへの移行は組織にレジリエンスと俊敏性をもたらしますが、その一方で環境を複雑化させる可能性があります。Splunkが重要となる理由は、データを管理し、クラウド移行を成功させられるよう、クラウドジャーニーのすべての段階においてお客様を支援できることです。

IDC Europeのクラウドデータ管理担当のアソシエイトリサーチディレクターであるArchana Venkatraman氏は次のように述べています。「クラウドセントリックなIT環境を実質的な運用モデルとして主要なインフラ戦略に取り入れている場合、一貫したユーザーエクスペリエンスを提供するには、あらゆるデータにアクセスでき、かつハイブリッドクラウド環境の健全性、セキュリティ、コスト、パフォーマンスについての答えをサーチで素早く得られるようなプラットフォームが必要になります。組織は、複数のハイブリッドクラウドソースからデータを自動で効率良く、大規模に取り込むことができるクラウドセントリックなデータプラットフォームを選ぶ必要があるのです。また、クラウドをそれぞれのやり方とペースで導入したいと考える組織やサービスプロバイダーが増えており、そのためには透明性、柔軟性、コスト体系の選択肢、経験、インフラといったものも重要な要素となります」

機能強化されたSplunk プラットフォームでは、最新のイノベーションが利用できると同時に、業務を進める上での柔軟性と信頼性も向上します。毎年恒例のユーザーカンファレンス、.conf21で、これらの新機能とアップデートが発表されました。この機能強化により、ニーズに応じたSplunkソリューションのカスタマイズが可能になるとともに、エンドツーエンドの可視性や調査力が増し、より迅速にアクションを起こすことができるようになります。機能強化の内容は以下のとおりです。

  • エッジからクラウドまでのエンドツーエンドの可視化により、データをさらに活用:クラウドデータにアクセスするための機能と、Splunkプラットフォームでインデックス化を行う前のデータ取り込み中のデータを利用できるようにするための機能が、新たに開発されました。新しいData Manager(現在はプレビュー段階)では、Splunk Cloud Platformでのユーザーエクスペリエンスが刷新され、シンプルで自動化されたクラウドネイティブなデータオンボーディングが利用可能になっています。アマゾン ウェブ サービス(AWS)とMicrosoft 365を皮切りに、今後はGoogle Cloud Platform、Microsoft Azureのデータソースへと速やかに対象が拡大される予定です。また、Splunkの新機能であるIngest Actions機能(現在はプレビュー段階)では、取り込み中のデータに対して、編集、フィルタリング、SplunkまたはAWS S3ストレージへの転送といったアクションを実行することができます。これに加え、お客様のすべてのデータを対象にコスト効率の高いインデックス機能や保存機能が使えるように、Splunkプラットフォーム自体のイノベーションも進められています。また、これら新機能の活用を促進する目的で、Splunkプラットフォームの定評あるストレージベースと価値ベースの価格体系に、2つの新しいオプションが追加されました。Splunk Cloudのお客様向けには、ワークロードベース価格体系のオプションとしてFlex Indexが新たにプレビューとして提供されています。このオプションでは、過去の履歴データのフォレンジック調査やコンプライアンスの対象となるため使用頻度は少ないが長期間保存する必要のあるデータを、コスト効果の高い方法で取り込み、検索、保存できます。SmartStoreでのクラウドストレージについても拡張が行われ、これまでのアマゾン ウェブ サービス(AWS)とGoogle Cloud Platformに加え、新たにMicrosoft Azureでもプレビュー機能として利用できるようになっています。これにより、Azureを利用しているお客様もストレージコストを抑えながら大規模な拡張を行うことができます。Splunk Enterprise用にプレビュー提供されている機能は、Splunk Enterprise Betaプログラムから利用可能です。本リリースでは、プレビューとベータという用語は同じ意味で使用されています。
  • 強化された調査機能が提供する堅牢なサーチエクスペリエンスで、あらゆるデータを調査し、より迅速にアクションへと導く:統合サーチは、あらゆるタイプのデプロイメントにわたり、一貫したサーチエクスペリエンスを提供します。それにより、サイロ化が解消され、Splunkプラットフォームのエコシステム全体のサーチが可能になります。また、Splunk MobileSplunk Dashboard Studioが利用可能になり、データをより迅速にアクションへとつなげることができるようになりました。極めて複雑なデータインサイトも、わかりやすく説得力のあるダッシュボードで見ることができるため、組織内の誰もが容易に理解してアクションを取ることができます。これらのダッシュボードにはSplunk MobileやSplunk TVでどこからでもアクセスできるため、リモートで働く従業員もデータから実用的なインサイトを安全に引き出すことができます。統合サーチとDashboard Studioは、いずれも一般提供が開始されています。Sapura Navegação Marítima S.A (Sapura Energy)社のSplunkスペシャリストであるRoberto Besick氏は次のように述べています。「新しいSplunk Dashboard Studioでは、極めて複雑なプロセスを、示唆に富んだインタラクティブなダッシュボードで簡単に可視化できます。ネイティブのカスタマイズ機能によって、使い始めたばかりのユーザーから、高いスキルを持つユーザーまで、カスタムコードを作成する必要なしに、データ分析という本来の仕事に集中することができます」
  • あらゆるユースケースに合わせてSplunkプラットフォームをカスタマイズ:Splunkの使用環境がクラウド、オンプレミス、ハイブリッドのいずれであっても、システム管理者や開発者は新しいセルフサービス機能を使ってSplunkの環境とアプリケーションを簡単にデプロイし、完全に可視化することができます。Splunk Operator for Kubernetesの一般提供が開始されたことで、管理者や開発者は、どのようなクラウド環境でもシームレスにインストール、拡張、管理を行うことができるようになりました。また、Splunkの活発なコミュニティと強力な開発ツールを利用するためのSplunkbaseも新しくなりました。ユーザーエクスペリエンスが刷新され、コレクションやカテゴリーが整理されたことで、組織のニーズに合ったAppの検索や開発をより簡単に行うことができます。

さらに、Splunkのパートナーとお客様は、Splunkのデータイノベーションプラットフォームを、エッジからクラウドに至るまで、すべてのIntelベースのアーキテクチャで利用することができます。世界のクラウドインスタンスの83%以上はIntel社のテクノロジーを使用しており、SplunkとIntel社の組み合わせによって、迅速なインサイトの取得と柔軟なデプロイが低コストで実現されています。Splunkでは、Intel社とのパートナーシップを通じて、パフォーマンスの高いデータイノベーションエンジンを提供しています。このエンジンにより、インフラとビジネスオペレーションの全域にわたり、新しいソリューションの開発が加速されています。

さらなる柔軟性、拡張性、データへの投資により、顧客価値を向上

組織が分析すべきデータの種類、ソース、量が増え続ける中、信頼できるデータプラットフォームを持つことはビジネスの成功に不可欠です。Splunkのワークロードベース価格体系では、サービス提供において実際に使用したインフラに基づいて支払いを行うことができます。Splunk Cloud Platformのすべてのお客様はこの価格体系を利用することができ、データをさらに活用していきたいと考えるお客様にとって、Splunkはこれまで以上に利用しやすいものになっています。

Co-Operators社のCISO (情報セキュリティ最高責任者)であるTrina McGhie氏は次のように述べています。「ワークロードベース価格体系に移行したことで、データ取り込み量が上限に達することをあまり心配せずに取り組みを進められるようになりました。Splunk Cloud Platformとワークロードベース価格体系に移行してから、高いスキルと創造力を備えた当社のセキュリティチームは、Splunkによるデータ処理量をほぼ倍増させ、セキュリティ体制を改善し、さらにはSplunkを使用して組織の現状を測定し監視する能力を大幅に向上させました」

Splunkのソリューションについての詳細は、SplunkのWebサイトをご覧ください。

セーフハーバーステートメント

このプレスリリースには、リスクと不確実性を含む「将来の見通しに関する記述」が含まれています。このような記述としては、Splunk Cloud PlatformとSplunk Enterpriseを含むSplunkの製品およびサービス、データトランスフォーメーション、プラットフォームの強化、パートナーシップ、Splunkのロードマップと一般的な製品方針についての情報があります。Splunkは、プレビューまたはベータ(両者は同義で使用される)に記述されている特徴または機能を開発する義務を負わず、かかる特徴または機能を将来のリリースに含める義務も負いません。実際の結果は、さまざまな要因によって本プレスリリースの記述から大きく異なる結果となる可能性があります。このような要因には、Splunkの急成長に伴うリスク(特に米国以外)、大規模な事業投資や買収からの価値実現の失敗(新製品や新サービスを含む)、ライセンス販売からクラウドサービス販売への移行に伴う収益および利益が確定するタイミングへの影響、複数年契約の前払いによる一般的な請求方法から年間ベースの請求方法への移行に伴う現金回収への影響、複数製品のソフトウェアおよびサービスへの移行、買収した事業や技術の統合の失敗、負債義務の返済の失敗または転換社債に関連した悪影響、デルタ株など新型コロナウイルスの新たな変異株の出現、デルタ株などの新たな変異株および関連する公衆衛生対策がSplunkの事業に与える影響、デルタ株などの新たな変異株が経済環境全体に与える影響(顧客の購買力、購買の緊急性、購買パターンなど)、全般的な市場、政治経済、ビジネスの状況、市場の競争状況などがあります。

Splunkの業績に影響を与える可能性がある要因に関する追加情報は、2021年7月31日に終了した会計年度のForm 10-Q (四半期報告書)に記載されており、Splunkの他の資料とともに米国証券取引委員会(SEC)に提出されています。Splunkは、将来の見通しに関する記述について、その作成日以降に発生した事象や状況を反映して更新する義務を負うものではありません。

Splunk Inc.について

Splunk Inc. (NASDAQ:SPLK)は、世界中の組織がデータを行動につなげることを支援します。Splunkのテクノロジーは、データをあらゆる規模で調査、監視、分析、活用することを目的に設計されています。

© 2022 Splunk Inc. 無断複写・転載を禁じます。Splunk, Splunk>, Data-to-EverythingおよびTurn Data Into Doingは、米国およびその他の国におけるSplunk Inc.の商標または登録商標です。他のすべてのブランド名、製品名、もしくは商標は、それぞれの所有者に帰属します。

本件に関するお問い合わせ先

Splunk Services Japan合同会社 広報
press@splunk.com