Splunk調査レポート
データ活用の成熟した組織はイノベーションの速度が2倍

サンフランシスコ – 2021年10月7日 – Data-to-EverythingプラットフォームのプロバイダーであるSplunk Inc. (NASDAQ：SPLK)は本日、レポート『State of Data Innovation (データイノベーションの現状)』を発表しました。本レポートでは、データ活用の成熟度が高いリーダー組織と、データイノベーションを始めたばかりのビギナー組織では、達成した成果に大きな差があったことが明らかになりました。データイノベーションが進んだ組織では、製品のリリース数と従業員の生産性はいずれも、データ戦略が成熟していない組織の平均2倍となりました。

このレポートは、オーストラリア、カナダ、中国、フランス、ドイツ、日本、ニュージーランド、オランダ、英国、米国の1,250人のビジネスマネージャーとITマネージャーを対象に、Enterprise Strategy GroupとSplunkが共同で実施した調査に基づきます。

Splunkの社長兼CEOであるDoug Merrittは、次のように述べています。「今やデータは戦略的資産であり、単に生き残るだけでなく勝ち抜こうとする組織を支えています。このイノベーション時代を推進しているのは、データの保存と管理に留まらず、データを活用している組織です。データを事業の中核とするために投資してきた組織は、そうでない組織の2倍に及ぶイノベーションと生産性を獲得しています」

ビジネスにおいて実質的な成果をあげているデータイノベーター組織

成熟したデータ活用は、ビジネスを加速させます。現代のデジタル環境でビジネスを行うには、データを完全に可視化するだけでなく、そのデータに基づいて早急に行動できることも必要です。データに重点的な投資を行い、データアプローチが一定の成熟度に達しているリーダー組織は、以下のように大きな成果を実現しています。

• ビギナー組織と比較するとイノベーションの速度は2倍です。
• 新規市場に参入し、ビギナー組織の約2倍に及ぶ顧客内シェアを獲得しています。
• 過去1年間に従業員の生産性が16%向上しています(ビギナー組織の9%の約2倍)。
• データを直接的に収益化している割合が66%に上ります(ビギナー組織の36%の約2倍)。

業界により異なるデータ主導の度合い

本調査では、さまざまな業界におけるデータイノベーションの状況を数値化しています。

• 製造業界では、データイノベーションを活用している企業の50%が、歩留まり向上で顕著な成果が得られたと回答しています。
• 小売業界では、在庫の最適化や、オファー、おすすめ、カスタマーサービスのパーソナライズにデータイノベーションを活用している企業の50%が、顕著な成果が得られたと回答しています。
• ヘルスケア業界では75%が、ポイントツールよりもデータイノベーションプラットフォームへの投資を優先しています。
• 金融サービス業界の61%が、製品やサービスの開発においてデータイノベーションの成果を得ています。これは、全業界の中で最も高い割合です。
• 政府機関の67%がデータイノベーションのビギナー組織です。

地域により異なるデータ主導の度合い

データイノベーションのアプローチは、地域間でも差があります。各地域について、以下のことがわかりました。

• 北米では69%の組織に、ポイントツールよりもデータイノベーションプラットフォームへの投資を優先する傾向が見られました。これは欧州(67%)よりもわずかに高く、アジア太平洋地域(58%)を大幅に上回っています。
• アジア太平洋地域では33%の組織が、今後24カ月におけるビジネスおよびITの重要課題としてデータ活用の向上を選びました。これは北米(21%)や欧州(17%)をわずかに上回っています。
• アジア太平洋地域では54%の組織が、オブザーバビリティを活用してデータイノベーションを推進しています。これは北米および欧州(どちらも42%)を上回るペースです。
• 欧州企業のIT予算のうち平均12%が、データを調査、監視、分析、活用するためのソリューションや人員に割り当てられています。これは北米およびアジア太平洋地域(どちらも14%)を下回っています。
• 欧州の組織では、イノベーション担当の責任者を設けている割合は64%であり、北米(72%)およびアジア太平洋地域(75%)を下回っています。

ESG社のカスタマーリサーチ担当ディレクターAdam Demattia氏は、次のように述べています。「世界的パンデミックの渦中にあった過去1年半の間に、データ主導のイノベーションとデジタルトランスフォーメーションの機運はさらに高まりました。このように不確実な状況下でもビジネスを適応させ、加速させることができたのは、パフォーマンス管理、オブザーバビリティ、データファーストのテクノロジーに迷いなく投資をしてきた組織です」

日本に関する主な結果

• 今後24カ月におけるダークデータ活用の重要性について、「最も重要」を選んだ回答者は日本ではわずか6%でした(世界全体では23%)。
• 今後24か月におけるビジネスおよびIT戦略について、上位5つの優先事項の1つとしてダークデータ活用を選んだ回答者は、日本では49%でした(世界全体では58%)。
• 新型コロナウイルスの感染拡大によるデータイノベーションの加速について、日本では16%が大幅に加速したと回答し(世界全体では28%)、55%が多少は加速したと回答しました(世界全体では45%)。
• 日本の回答者にとって、データイノベーションにおける上位3つの課題は、「イノベーションに時間がかかりすぎる」(40%)、「データイノベーションに必要なスキルがない」(39%)、「構想を推進するために各チームを調整してまとめるのが困難」(32%)です。
• データイノベーションがもたらす成果は世界共通のようです。日本の組織においては、「従業員の効率性や生産性」については60%、「直接的なデータ収益化」については48%、「新しい職務の必要性や人材配置の優先順位の確認」については45%が成長や改善を実感しています。
• データ活用のためにニーズが増しているスキルは、日本では「データベース管理」が71%で最上位だったのに対し、世界全体では「データの可視化および表示」が60%で最上位となっています。

詳細は、「State of Data Innovation (データイノベーションの現状)」の全文をダウンロードしてご覧いただけます。